「トイレをリフォームしたいけど、使える補助金はあるのかな」「損したくないな」

そう思って補助金制度を調べてみたものの、ご自宅のトイレリフォームに使えるかどうかわからず、困っていませんか？

補助金の額は制度によって異なりますが、たとえば節水型トイレを設置すると21,000〜23,000円を受けとれる場合もあります。

この記事では、トイレリフォームに使える2025年最新の補助金制度を一目でわかるように整理しました。国の制度、介護保険、自治体の補助金まで幅広くカバーし、申請方法や注意点も解説しています。

この記事を読むだけで、ご自宅のトイレリフォームに使うべき補助制度と申請の流れがスッキリ理解できます。損をせず、賢くお得にトイレをリフォームしたい方は、ぜひ最後までご覧ください。

補助金を活用するには、制度に詳しいリフォーム会社を選ぶことが重要です。TOPPANが運営するリフォーム会社の紹介サイト「リフォトル」では、信頼できる地元の優良リフォーム会社を４社まで紹介しています。ぜひお気軽にご利用ください。

補助の対象となるトイレリフォームは？

トイレリフォームで補助金を受けとるには、国や自治体が定める「対象工事」に該当する必要があります。代表的なものは次のとおりです。

• 節水型トイレへの交換
• バリアフリー化
• 汲み取り式や和式から洋式トイレへの交換
• 三世帯同居のためのトイレ増設

補助の対象となる工事は、制度や自治体によって異なります。どの工事が対象になるかは、次に解説する補助金制度ごとに確認してみてください。

【2025年】トイレリフォームに使える補助金制度は？

2025年8月現在、トイレリフォームに活用できる補助金制度は、主に3つあります。

• 子育てグリーン住宅支援事業（最大60万円）
• 介護保険による住宅改修（最大18万円）
• 自治体による補助事業（上限額は地域ごとに異なる）

これらは、いずれも比較的小規模な工事でも使いやすい制度です。

ほかにも補助金制度はいくつもありますが、トイレだけのリフォームは対象外になるケースが多いです。たとえば「長期優良住宅化リフォーム推進事業」は、耐震改修など大規模リフォームを前提としています。

そのためトイレリフォームを考える際は、まずはこの3つの制度を押さえ、自分の工事内容が対象になるかをチェックすることが大切です。

子育てグリーン住宅支援事業｜国土交通省・環境省

「子育てグリーン住宅支援事業」は、トイレに使いやすい補助金制度です。新築では子育て世帯や若者夫婦が対象ですが、リフォームに関しては全世帯が利用できます。

補助上限額	【Sタイプ】60万円／戸（必須工事すべてを実施） 【Aタイプ】40万円／戸（必須工事のうち、2項目を実施）
対象者	・グリーン住宅支援事業者と工事請負契約等を締結し、リフォーム工事をする方 ・リフォームする住宅の所有者等であること
対象工事の着手期間	・交付申請予約受付：2024年11月22日～交付申請まで （遅くとも2025年11月14日まで） ・交付申請受付：2024年11月22日～交付申請まで （遅くとも2025年12月31日まで） ただし予算上限に達し次第終了
申請のタイミング	工事完了・引き渡し後
申請方法	支援事業者となるリフォーム会社が行う

トイレリフォームで補助金がもらえる上限額と条件

補助額と必須工事の組み合わせ

タイプ	補助額の上限	必須工事の内容
Sタイプ	60万円／戸	下記3種類すべてを実施 ・エコ住宅設備の設置 ・開口部の断熱改修 ・躯体の断熱改修
Aタイプ	40万円／戸	下記のうち、2種類を実施 ・エコ住宅設備の設置 ・開口部の断熱改修 ・躯体の断熱改修

「子育てグリーン住宅支援事業」の補助金の上限額は、最大60万円です。

ただし、トイレリフォームで「子育てグリーン住宅支援事業」を利用するには、節水型トイレや節湯水栓の設置に加え、断熱改修（開口部または躯体）の同時施工が必須になります。

トイレ交換だけでは対象外になるため注意しましょう。

以下の表に、必須工事の詳しい項目と補助額の上限をまとめました。どの工事を組み合わせるか検討するための参考にしてください。

必須工事ごとの補助額の目安（2種以上を選択）

種類	工事内容	補助額の上限
開口部の断熱改修 （必須工事①）	ガラス交換	14,000円／箇所
	内窓	17,000円／箇所
	外窓交換	34,000円／箇所
	ドア交換	49,000円／箇所
躯体の断熱改修 （必須工事②）	外壁・間仕切り壁	169,000円／戸
	屋根・天井	60,000円／戸
	床	105,000円／戸
エコ住宅設備 （必須工事③）	節水トイレ （掃除しやすい機能なし）	21,000円／台
	節水トイレ （掃除しやすい機能あり）	23,000円／台
	節湯水栓	6,000円／台

トイレと一緒にリフォームすると補助金でお得になる工事

必須工事（SタイプまたはAタイプ）を行った場合、次のような任意工事にも補助が適用されます。

【補助対象になる任意工事】

• 子育て対応改修
• 防災性向上のための改修
• バリアフリー改修
• 空気清浄機能・換気機能付きエアコンの設置
• リフォーム瑕疵保険等への加入

任意工事は、必須工事とセットで実施することで補助の対象になります。「子育てグリーン住宅支援事業」は他の補助金制度に比べて、補助対象の範囲が広いのが特徴です。

トイレ以外の工事も気になっているなら、「子育てグリーン住宅支援事業」は絶好のタイミングといえます。よりお得にリフォームできるケースが多いので、この制度を逃さず活用してみてください。

【事例で一目瞭然】補助対象になるリフォーム／ならないリフォーム

ご自宅のトイレリフォームが「子育てグリーン住宅支援事業」の補助対象になるためには、工事に関して以下の2つをクリアする必要があります。

【工事に関する補助対象の条件】

• 必須工事が2種以上（トイレリフォームに加え、断熱改修が必須）
• 補助額が5万円以上

具体的な内容が一目でわかるように、図で事例をまとめました。

補助対象になるケースとならないケースを見比べて、ご自身の希望するリフォームが対象になるかどうかをイメージしてみましょう。

上段のケースは「必須工事が2種以上」と「補助額が5万円以上」の条件を満たしていますが、エコキュートが節水トイレと同じ「エコ住宅設備」のカテゴリに当たるため、必須工事を2種以上選択できていません。よって、補助対象外です。

下段のケースは「補助額が5万円以上」の条件を満たせていないため、補助対象外です。

申請のタイミング・方法・手順

「子育てグリーン住宅支援事業」の補助金申請のためのポイントは、次の2つです。

【補助金申請のためのポイント】

• 事前の相談：リフォームの契約を結ぶ前から、補助金を使う前提で計画すること
• 事業者を通じた申請：国に登録された「グリーン住宅支援事業者」に工事を依頼すること

この2つを押さえておけば、手続きは支援事業者（補助制度に対応したリフォーム会社）が代わりに進めてくれるので安心です。補助金を確実に活用するためにも、支援事業者には早めに相談しておきましょう。

申請までの具体的な流れは、次のとおりです。

1.支援事業者に相談

補助金を利用したい場合は、制度に対応しているか確認しておきましょう。

2.契約・工事を実施

補助の条件を満たす内容でリフォームを契約し、工事を進めます。

3.支援事業者が交付申請の予約（任意）

申請の3か月前から申請の予約ができます。予算枠には上限があり、早めに埋まると当初の期限より前に受付が締め切られることもあります。確実に補助を受けたい場合は、予約をして予算を確保しておくのがおすすめです。

4.工事完了後に支援事業者が申請

支援事業者が申請を行い、審査を経て補助金が交付されます。

TOPPANが、トイレのリフォームを得意とする優良リフォーム会社を紹介します

介護保険における住宅改修｜厚生労働省

トイレのバリアフリーリフォームには、介護保険の「居宅介護（介護予防）住宅改修費」が活用できます。

在宅で生活していて、要介護または要支援と認定された方が対象です。

支給限度額	20万円／人（生涯） ※保険給付は原則9割（自己負担1割）
対象者	・要介護または要支援の認定を受けている方 ・在宅で生活していること
申請のタイミング	工事前
申請方法	原則本人（または代理人）が市町村へ申請

介護保険で補助金がもらえる上限額と条件

介護保険による住宅改修費の支給限度基準額は、生涯で20万円までです。

実際に給付される金額は最大18万円（※1割負担の場合）で、自己負担は原則1割（給付9割）となります。ただし、所得によっては2割または3割負担となる場合もあります。

対象となる工事は「在宅介護をしやすくし、高齢者の自立を支えるための小規模改修」で、以下の6種類に限られます。

【対象工事】

• 手すりの取付け
• 段差の解消
• 滑りにくい床材への変更
• 扉の取替え（引き戸等への変更など）
• 便器の取替え（和式から洋式など）
• その他、上記工事に付帯して必要となる改修

申請のタイミング・方法・手順

介護保険でトイレをリフォームする場合のポイントは、次の2つです。

【介護保険申請のポイント】

• 契約前に専門機関に相談する
• 工事前に市町村へ申請する

この2つを押さえておけば、「工事をしたのに介護保険を使えなかった」という失敗を防げます。安心してトイレリフォームを進めましょう。

申請の具体的な流れは、次のとおりです。

1.ケアマネジャーや地域包括支援センターに相談

必要な改修内容や、制度が利用できるかを確認します。

2.市町村へ事前申請

「住宅改修が必要な理由書」「工事見積書」「図面」などを提出します。申請は、本人または家族が行いますが、実際はケアマネやリフォーム会社がサポートします。

3.承認後に工事を実施

市町村から承認が下りたら、リフォーム会社に依頼して工事を進めます。

4.工事完了後に支給申請

領収書や工事写真を添えて市町村に申請します。多くの場合、本人が一度費用を立て替え、あとから住宅改修費が払い戻されます。

地方自治体の補助事業

トイレリフォームでは、国の制度のほかにも自治体独自の助成が受けられる場合もあります。制度の対象や条件は自治体によって大きく異なるため、まずはお住まいの自治体の公式サイトで最新情報を確認しましょう。

また自治体の補助は、国の制度と併用できない場合があります。リフォームを検討している方は、どれを使うと一番お得になるか、リフォーム会社とともに早めに比較しておくと安心です。

ここでは、補助制度の一例をご紹介します。

• 東京都目黒区｜住宅リフォーム資金助成
• 大阪府茨木市｜多世代同居支援住宅リフォーム補助事業

東京都目黒区｜住宅リフォーム資金助成

東京都目黒区では、自宅のリフォーム費用の一部に対して、最大20万円まで補助が受けられます。トイレのリフォームも対象ですが、区内のリフォーム会社に依頼することが前提条件です。

補助率や上限額は、「一般的なリフォーム」か「省エネリフォーム」かなど、工事の種類によって異なります。

申請は、工事開始前までに必要です。予算の範囲内で先着順となるため、手続きは早めに行いましょう。

補助上限額	工事費用の10％または20％（最大20万円） ※工事費用が20万円未満は対象外
対象者	・区内のリフォーム会社に工事を発注する方 ・国や東京都のリフォーム助成を利用していない方 ・目黒区の他の住宅助成制度と重複しない工事を行う方など
対象期間	2026年3月31日までに工事及び支払が完了 ※ただし予算上限に達し次第終了
申請のタイミング	工事前
申請方法	原則本人（または代理人）が目黒区役所へ直接申請

大阪府茨木市｜多世代同居支援住宅リフォーム補助事業

大阪府茨木市では、親世帯と子世帯が同居を始めるために住宅をリフォームした場合、最大30万円まで補助が受けられます。

トイレやキッチンの改修など、同居を目的としたリフォームが対象です。転入から1年以内に申請する必要があるため、期限を意識して手続きを進めましょう。

補助上限額	・リフォーム費用の3分の1（最大30万円） ※工事費用が10万円未満は対象外
対象者	・親世帯または子世帯のいずれかが1年以上市内に居住していること ・他方が市外に1年以上住んでいて、市内の住宅に転入し同居すること など
申請のタイミング	転入から1年以内
申請方法	原則本人（または代理人）が茨木市役所へ申請

トイレリフォームの費用相場

トイレリフォームの費用の目安は、以下のとおりです。

工事内容	費用の目安
トイレの交換	10～30万円
トイレ・内装（床・壁・天井）をリフォーム	20～40万円
手すり設置	5千～5万円

リフォームにかかる費用は、設置するトイレの機能や内装の有無で大きく変わります。

たとえば、一般的なタンク式の節水型トイレは工事費込みで、15万円内に収まるケースもあります。一方、タンクレスや自動洗浄・除菌機能付きのタイプを選ぶと、20～30万円以上になるケースも珍しくありません。

さらに、内装の張り替えを同時に行う場合は、プラスで費用がかかります。とはいえ、内装までリフォームしておいた方が安心です。

トイレの大きさがリフォーム前後で変わると、床の汚れや跡が目立ちやすくなります。また床とトイレが新しくなると、今まで気にならなかった天井や壁のクロスの古さが際立って感じられるからです。

せっかく工事するなら、まとめて内装もリフォームしておいたほうが、後悔もなく仕上がりに満足できるでしょう。

【補助金に対応】優良リフォーム会社をスムーズに探す方法とポイント

「補助金を使いたいけど、どこに相談すればいいの？」と悩まれる方は多いのではないでしょうか。

そんなとき便利なのが、TOPPANが運営するリフォーム会社紹介サイト「リフォトル」です。リフォトルでは、国土交通省登録団体に所属する優良リフォーム会社を最大4社まで無料でご紹介しています。

安心できる会社の中から要望に沿って比較・検討できるので、リフォームが初めての方でもスムーズにご利用いただけます。

利用の流れは、4ステップです。

1. 希望する工事や条件をフォームで入力
2. ご希望に沿ったリフォーム会社が紹介される（最大4社）
3. 見積もりを比較して、納得できるリフォーム会社を選ぶ
4. 申請のサポートを受けながらリフォームを実施

リフォトルに希望の工事内容や住まいの状況をお伝えいただければ、ご希望や条件に応じて補助金対応会社を紹介できる場合があります。補助金を活用したい場合は、あわせて記載しておきましょう。

TOPPANが、トイレのリフォームを得意とする優良リフォーム会社を紹介します

まとめ

トイレリフォームでは、国の支援事業や介護保険、自治体の補助金を活用すれば、数万円から数十万円の費用を抑えられます。ただし、制度ごとに条件や申請の流れが異なるため、必ず事前に最新情報を確認しましょう。

補助金を確実に受けるためには、制度に対応できる会社選びも大切です。補助金に対応できる優良リフォーム会社を選べば、面倒な手続きもスムーズに進みます。

補助金をうまく活用し、信頼できるリフォーム会社に依頼することで、費用を抑えつつ満足度の高いトイレリフォームを目指しましょう。

TOPPAN（東証プライム上場）が運営する「リフォトル」では、国土交通省 登録団体に所属する優良リフォーム会社を無料で紹介しています。トイレのリフォームも承っておりますので、ぜひお気軽にお申し込みください。