「中古戸建てをリノベーションして本当に大丈夫？」

「購入後に欠陥が見つかって、追加費用を請求されたらどうしよう…」

中古戸建てリノベーションの失敗談を見るたび、自分も同じ後悔をするのではと不安を感じていませんか？

予算オーバーや欠陥による後悔は、物件を購入する前の準備で防げます。住宅診断を受けて劣化を把握し、物件探しからリノベーション会社に相談すれば、想定外の追加費用もかかりません。新築よりも安く、自分好みの間取りと性能を備えた住まいを実現できます。

この記事では、リノベーションの失敗事例10選とその対策、最新の補助金制度を解説しました。

正しい知識とリフォーム会社選びのコツを掴み、こだわりのリビングで家族とのびのびくつろげる理想の住まいを手に入れましょう。

中古戸建てリノベーション・リフォームのよくある後悔10選

中古戸建てのリノベーションでは、事前の確認不足によって入居後に想定外のトラブルを抱える方がいます。

実際によくある後悔10選は、以下のとおりです。

• 見えない劣化やシロアリ被害の修繕費で予算オーバーした
• 壊せない壁や柱が判明して希望の広々LDKを諦めた
• 断熱対策を怠り「夏はサウナ・冬は極寒」の家になった
• 古い給排水管を放置して入居後に水漏れが発生した
• 想定外の耐震補強工事が必要になり予算を圧迫した
• 事前の確認不足で住宅ローン控除を逃して大損した
• 家自体に気を取られ「騒音や周辺環境」の確認を怠った
• スイッチの位置やコンセントが足りなかった
• サンプルの確認不足でイメージと違う安っぽい仕上がりになった
• 工期遅れで「家賃とローンの二重払い」が発生した

見えない劣化やシロアリ被害の修繕費で予算オーバーした

壁や床を剥がしてシロアリや木材の腐れが見つかると、100万円単位の追加工事が発生する可能性があります。

床下や壁の内部は、リノベーション工事で解体するまで目視できません。工事が始まってから柱の交換や防蟻処理が必要になると、計画した予算をオーバーしてしまいます。

修繕費が膨らみやすい場所は、以下のとおりです。

場所	劣化の原因	修繕費（目安）
床下の土台	シロアリ被害・湿気による腐れ	50～150万円
屋根裏の梁	雨漏りによる木材の腐れ	30～100万円
外壁の内側	防水シートの劣化による雨水浸入	80～200万円

予算オーバーの結果、キッチンや浴室などの設備をダウングレードせざるを得なくなります。

壊せない壁や柱が判明して希望の広々LDKを諦めた

広いLDKを作りたくて家を購入したのに、壁や柱が構造上撤去できず希望の間取りにできない場合があります。

建物を壁の面で支える「2×4工法」や軽量鉄骨造は、壁を抜くと耐震性が失われる恐れがあります。不動産会社の担当者は建築のプロではないため、内覧時に間取り変更の可否を判断できません。

工法による間取り変更の自由度は、以下のとおりです。

構造・工法	間取り変更の自由度	撤去できないもの
木造軸組工法（在来工法）	高い	一部の通し柱・筋交い
2×4（ツーバイフォー）工法	低い	耐力壁
軽量鉄骨造（プレハブ工法）	低い	ブレース（斜めの補強材）・柱

どの工法でも撤去できない壁や柱があるため、内覧時にリノベーション会社に同行してもらい、間取りの変更可否を確認しましょう。

断熱対策を怠り「夏はサウナ・冬は極寒」の家になった

断熱対策を省くと、冷暖房が効かず夏はサウナ・冬は極寒の家になります。

古い家は、壁や天井に断熱材が入っていない場合が多く見られます。外の気温が直接室内へ伝わり、住み心地は良くありません。

断熱対策を怠ると、以下の問題が発生します。

時期	症状	影響
夏場	2階の室温が40度近くまで上昇	熱中症リスク・睡眠不足
冬場	窓ガラスに結露が大量発生	カビ・ダニの繁殖
通年	エアコンをフル稼働	高額の電気代がかかる

断熱工事を削って初期費用を惜しむと、毎月の光熱費で損をし続ける恐れがあります。

古い給排水管を放置して入居後に水漏れが発生した

古い配管を交換せずに放置すると、入居後に水漏れや悪臭に悩まされます。

築30年を超える物件で注意すべきは、鉄管や塩ビ管の寿命です。新しいキッチンやトイレを設置しても、見えない床下の配管が劣化していると水漏れのリスクが高まります。

配管トラブルが起きると、以下のような事態に陥ります。

• 新しいフローリングを剥がして配管を修理する
• 床下にカビが繁殖して健康被害や悪臭が発生する
• 床下への浸水で土台が腐食して大規模な修繕が必要になる

配管の修理だけで50〜100万円、床の張り替えを含めると150万円以上かかるケースもあります。リノベーション時に配管の交換も一緒に済ませ、将来の水漏れリスクを防ぎましょう。

想定外の耐震補強工事が必要になり予算を圧迫した

古い物件を購入した場合、耐震補強工事で追加費用が発生する可能性があります。

1981年5月以前に建てられた家は「旧耐震基準」のため、現在の基準と比べて耐震性能が低くなっています。震度6以上の地震で倒壊するリスクがあり、安心して暮らすには耐震補強が必要です。

耐震補強工事の主な内容と費用は、以下のとおりです。

工事内容	費用（目安）
耐力壁の増設（筋交い・構造用合板の追加）	80～120万円
金物による柱と梁の結合強化	40～80万円
劣化したコンクリート基礎の補修	60～100万円

築年数と耐震基準は、不動産会社の資料や登記簿謄本で物件購入前に必ず確認しましょう。1982年以降の物件を選べば、大規模な耐震補強を避けやすくなります。

事前の確認不足で住宅ローン控除を逃して大損した

築年数や耐震基準を確認せずに物件購入すると、住宅ローン控除を受けられず数十万円単位の税金還付を逃す場合があります。

住宅ローン控除を受けるには、「1982年以降に建築された住宅」または「耐震基準適合証明書を取得していること」が必要です。

住宅ローン控除を利用するための主な条件は、以下のとおりです。

条件	詳細
築年数	1982年以降に建築された住宅
耐震基準	新耐震基準適合物件（旧耐震物件の場合は耐震基準適合証明書が必要）
床面積	50平方メートル以上
借入期間	10年以上

　※住宅ローン控除：借入残高の0.7％が最大13年間控除される

物件購入前に、不動産会社へ「住宅ローン控除の対象か」を必ず確認しましょう。

家自体に気を取られ「騒音や周辺環境」の確認を怠った

建物の間取りや設備ばかりに気を取られて周辺環境の確認を怠ると、入居後に騒音や悪臭に悩まされるケースがあります。

内覧は休日の昼間に行う場合が多いため、平日朝の交通量や夜間の街灯の明るさまで確認できません。

周辺環境の確認を怠ると、以下のような不満が生じます。

• 窓を開けると車の排気ガスや騒音がうるさい
• 隣の家の窓と位置が重なって常に視線を感じる
• 近くのゴミ集積所から悪臭が漂ってくる

家の中はリノベーションで変えられますが、周辺環境は変更できません。最低3回は時間帯を変えて現地を訪れ、生活環境を自分の目で確認しましょう。

スイッチの位置やコンセントが足りなかった

生活動線を考えずに配線を決めると、コンセントが足りず毎日ストレスを感じます。

スマホの充電やロボット掃除機など、生活には多くの電源が必要です。図面上でなんとなく位置を決めると、家具を置いた際にコンセントが隠れて使えなくなります。

コンセント不足で起こりやすい失敗例は、以下のとおりです。

場所	失敗例
リビング	ソファの後ろにあり使えない
キッチン	電子レンジとトースターを同時に使えない
寝室	ベッドの枕元になく充電できない

完成後に配線を追加すると、壁を壊して配線を通す工事が必要になります。家具のサイズを測り、図面に落とし込んでコンセントの位置を決めましょう。

サンプルの確認不足でイメージと違う安っぽい仕上がりになった

カタログの小さな写真だけで床材や壁紙を決めると、イメージと違う安っぽい仕上がりになる場合があります

色は面積が広くなるほど、明るい色はより明るく、暗い色はより暗く見えます。

イメージの違いを防ぐために、以下の確認方法を参考にしましょう。

確認方法	理由
A4サイズ以上の大きなサンプルを取り寄せる	面積による色の見え方の違いを確認できる
太陽光と蛍光灯の下で見比べる	光の種類で色が変わるのを把握できる
ショールームで実物に触れる	質感や厚みを直接確かめられる

床材や壁紙は、大きなサンプルやショールームの実物を確認してから決めるのがおすすめです。

工期遅れで「家賃とローンの二重払い」が発生した

工事が予定通りに進まずに、現在の家賃と住宅ローンの二重払いが発生する場合があります。

予期しない腐食が見つかったり資材の納品遅れが発生したりして、工期が1ヶ月以上延びるケースもよくあります。

工期遅れが引き起こす問題は、以下のとおりです。

• 賃貸の家賃とローンを同時支払い
• 仮住まいの費用が追加で発生
• 子供の転入手続きを再調整

引渡し予定日から1〜2ヶ月後に賃貸の退去日を設定し、万が一の工期遅れにも対応できるようにしましょう。

中古戸建てリノベーション・リフォームで後悔を防ぐ対策5つ

後悔を防ぐポイントは、物件を買う前の準備の徹底にあります。

契約前に行うべき対策は、次の5つです。

• 住宅診断（ホームインスペクション）を受ける
• 物件探しからリノベーション会社に相談する
• 補助金や住宅ローン控除を活用した資金計画を立てる
• 時間帯や曜日を変えて周辺環境をチェックする
• 担当者と仕上がりのイメージを共有する

住宅診断（ホームインスペクション）を受ける

物件購入前に住宅診断（ホームインスペクション）を受けて、建物の劣化状況を把握しましょう。

床下や屋根裏など目で見えない部分は、専門家でなければ状態を判断できません。シロアリ被害や配管の劣化を事前に発見できれば、想定外の費用がかかるのを未然に防げます。

住宅診断で確認する主な項目は、以下の4つです。

診断箇所	確認内容
基礎・外壁	ひび割れ状況
床下	シロアリ被害・水漏れ
屋根裏	雨漏り跡・木材の腐れ
配管	給排水管の劣化具合

診断費用には5～10万円程度かかりますが、高額の修繕費リスクを避けるためにも契約前に必ず受けましょう。

物件探しからリノベーション会社に相談する

物件探しの段階からリノベーション会社に相談すれば、建築のプロと一緒に最適な物件を選べます。

不動産会社は、壁が壊せるかどうかの判断や断熱・耐震工事の費用を見積もれません。内覧時にリノベーション会社が同行すれば、間取り変更の可否を判断できて購入前に費用を把握できます。

物件探しからリノベーション会社に依頼するメリットは、以下の3つです。

メリット	内容
予算管理	物件購入費とリノベーション費用を合わせて管理できる
構造判断	壁が壊せるか内覧時にその場で判断できる
窓口一本化	物件探し・設計・施工を1つの会社で完結できる

物件探しから設計・施工までワンストップで任せられ、妥協のない間取りにできます。不動産会社は建築のプロではないため、物件探しからサポートしてくれるリノベーション会社を選ぶのがおすすめです。

補助金や住宅ローン控除を活用した資金計画を立てる

物件の築年数や耐震基準を事前に確認し、補助金や住宅ローン控除で費用を抑える資金計画を立てましょう。

物件購入費とリノベーション費用を別々にローンを組むと、工事費用のローン金利が高くなります。セットで借りられる「一体型住宅ローン」を活用すれば、低金利で月々の返済額を抑えられます。

以下は、資金計画を立てる際のチェックポイントです。

チェック項目	内容
住宅ローン控除	1982年以降に建築された物件か確認する
補助金制度	改修や省エネ設備に使える補助金を調べる
予備費	見えない部分の修繕に備えて総予算の10%を残す

物件購入前に不動産会社へ住宅ローン控除の対象かどうかを確認し、リノベーション会社に補助金の活用方法を相談しましょう。

時間帯や曜日を変えて周辺環境をチェックする

物件を契約する前に、時間帯や曜日を変えて周辺環境を複数回確認してください。

休日の昼間は静かでも、平日の朝はトラックの抜け道になっていたり、夜は街灯が少なく真っ暗だったりします。内覧は一度きりの場合が多く、時間帯による環境の変化を見逃しがちです。

以下のタイミングで周辺環境をチェックしましょう。

タイミング	確認内容
平日の朝	通勤・通学路の交通量・ゴミ集積所の様子
平日の夜	街灯の明るさ・近隣の騒音・治安
休日の昼間	隣家の生活音・日当たりの変化

時間帯を変えて最低3回は現地を訪れ、周辺環境を自分の目で確かめるのをおすすめします。

担当者と仕上がりのイメージを共有する

契約後の打ち合わせで、担当者と仕上がりのイメージを共有しましょう。

頭の中にあるイメージを言葉だけで伝えると、完成後に後悔につながる恐れがあります。家具の配置やコンセントの位置、スケジュールの余裕を具体的にすり合わせると安心です。

イメージを共有するには、以下のポイントを意識するのがおすすめです。

• 家具のサイズを測って図面でコンセント位置を決める
• 大きなサンプルやショールームで実物を確認する
• 引き渡し予定日の1～2ヶ月後に賃貸の退去日を設定する

物件探しから住宅診断・設計・施工まで一貫してサポートしてくれるリノベーション会社なら、後悔しない家づくりができます。

すべてを安心して任せられるパートナーをお探しなら、ぜひ「リフォトル」をご活用ください。東証プライム上場企業のTOPPANが厳選した優良リノベーション会社を無料で最大4社ご紹介いたします。

リノベーションに向いている「築20年前後」が狙い目な理由3つ

中古戸建てのリノベーションは、築20年前後の物件がコストパフォーマンスに優れています。

築20年前後が狙い目な理由は、以下の3つです。

• 耐震性が高く補強費用を抑えられるから
• 物件価格が安くてリノベーションにお金を回せるから
• 住宅ローン控除が使いやすくてお得だから

耐震性が高く補強費用を抑えられるから

築20年前後の物件は高い耐震性を備えており、追加の補強費用を抑えられます。

2000年6月以降に建てられた家は「2000年基準（新・新耐震基準）」を満たしており、大規模な補強工事なしで安全性を確保できます。

建築時期による耐震基準と必要な対策は、以下のとおりです。

建築時期	耐震基準	必要な対策
1981年5月以前	旧耐震基準	大規模な補強工事（200万円～）
1981年6月～2000年5月	新耐震基準	一部補強が必要な場合あり（50～150万円）
2000年6月以降	2000年基準	基本的に補強不要

耐震補強が不要な分、浮いた予算をキッチンや内装のグレードアップに充てられます。

物件価格が安くてリノベーションにお金を回せるから

日本の戸建て住宅は築20年で建物価値が限りなくゼロに近づき、ほぼ土地代だけで購入できます。

木造住宅の耐用年数は22年で、築20年を過ぎると建物の価値が会計上ゼロと見なされるためです。

以下で、築年数別の価格メリットを見てみましょう。

築年数	建物の資産価値	リノベーションへの影響
築10年以内	高い（新築の約50%）	購入総額が新築と変わらない
築20～25年前後	価格が下げ止まる傾向	浮いた予算をリノベーションに集中できる
築40年以上	市場価値がほぼ無い	修繕・耐震補強で工事費が膨らむ

購入費を抑えた分をリノベーション工事に回せるため、こだわりの内装や設備を予算内で叶えられます。

住宅ローン控除が使いやすくてお得だから

面倒な手続きなしに住宅ローン控除を受けられるのも、築20年前後の物件の特徴です。

住宅ローン控除のメリットは、以下のとおりです。

• 年末ローン残高の0.7%が最大13年間にわたり所得税から控除される
• 所得税から引ききれない分は翌年の住民税から減額される

購入費を抑えながら控除も受けやすく、家計への負担を削減できます。

中古戸建てリノベーション・リフォームの費用相場

マイホーム計画を進める前に、物件購入と工事にかかる費用の目安を把握する必要があります。

リノベーション・リフォームにかかる費用について、以下の2つに分けて解説します。

• 物件購入にかかる費用
• リノベーション・リフォームの工事費用

自分の予算でどこまでできるかを把握し、予算オーバーを防ぎましょう。

物件購入にかかる費用

物件価格に加えて、税金や手数料などの諸費用が別途5～8％かかります。

仲介手数料や登記費用など、リノベーション費用とは別に現金が必要です。

以下で、物件購入にかかる主な諸費用を紹介します。

項目	費用（目安）	内容
仲介手数料	物件価格×3％＋6万円＋消費税	不動産会社へ支払う報酬
登記費用	10～30万円	所有権移転登記の免許税司法書士報酬
不動産取得税	固定資産税評価額×3％	取得時に一度だけかかる税金
ローン関連費用	借入額の2％前後	銀行の手数料や保証料
火災・地震保険料	10～30万円	補償内容や期間によって変動

資金計画は物件価格だけでなく、諸費用を含めたトータルコストで立てましょう。

リノベーション・リフォームの工事費用

工事の規模や築年数によって、リノベーション・リフォーム費用は変動します。

骨組みだけ残して全体を作り直す「フルリノベーション」は、1平方メートルあたり15〜20万円が相場です。部分的なリフォームなら、箇所を絞って費用を抑えられます。

リノベーション・リフォームの費用相場は、以下のとおりです。

工事内容	費用（目安）	対象の状況
フルリノベーション	1,000～2,000万円	間取り変更・断熱・耐震・水回りを一新
水回り4点セット交換	200～400万円	キッチン・風呂・トイレ・洗面台の更新
外壁・屋根の塗装	100～150万円	外装の防水性能を回復
断熱改修	50～100万円	家の寒さ対策

※延べ床面積30坪の場合

劣化状況によって金額が変わるため、購入前にリノベーション会社から個別見積もりを取りましょう。

【2026年最新版】リノベーション・リフォームで使える補助金制度

国の制度を活用すれば、リノベーション費用を大幅に抑えられる可能性があります。ただし、2026年度は要件が厳格化されており、知らずに進めるともらえるはずの補助金がゼロになるため注意が必要です。

ここからは、2026年度に利用できる最新の補助金制度について解説します。

• みらいエコ住宅2026事業【最大100万円】
• 先進的窓リノベ2026事業【最大100万円】
• 給湯省エネ2026事業【最大21万円】
• 自治体独自の補助金・助成金【併用可能】

みらいエコ住宅2026事業【最大100万円】

断熱改修やエコ設備の導入など、幅広い省エネリフォームを対象とした全世帯向けの補助金です。

対象となるのは、「平成4年基準（1992年）を満たさない住宅」または「平成11年基準（1999年）を満たさない住宅」です。対象工事は、開口部の断熱改修・躯体の断熱改修・エコ住宅設備の設置・バリアフリー改修など8種類あります。

補助上限額は、リフォーム前の省エネ性能とリフォーム後に達成する基準の組み合わせによって変わります。

リフォーム前の省エネ性能	リフォーム後の基準	補助上限額
平成4年基準を満たさない住宅	平成28年基準（2016年基準）	100万円
平成11年基準を満たさない住宅		80万円
平成4年基準を満たさない住宅	平成11年基準（1999年基準）	50万円
平成11年基準を満たさない住宅		40万円

※1申請あたりの補助額合計が5万円以上必要

2026年度からは、単独の工事では補助対象にならず、「開口部の断熱改修」を含む工事の組み合わせが必須条件となりました。申請期間は予算上限に達した時点で終了するため、早めの申請が必要です。

先進的窓リノベ2026事業【最大100万円】

既存住宅の窓・ドアを断熱性能の高い製品に交換するリフォームに特化した補助金制度です。

補助上限は1戸あたり100万円で、窓から熱が逃げるのを抑えられ冬の暖房費を削減できます。

対象工事と補助額の目安（戸建住宅・Sグレードの場合）は、次のとおりです。

補助対象工事	補助額上限（1か所あたり）
ガラス交換	5.3万円
内窓設置	7.6万円
外窓交換（カバー工法）	15.6万円
外窓交換（はつり工法）	11.7万円
ドア交換（カバー工法）	15.6万円
ドア交換（はつり工法）	11.7万円

2026年度から内窓設置はSグレード以上のみが補助対象のため、製品選びの際は必ずUw値を確認しましょう。なお、1申請あたりの補助額合計が5万円以上であるのも条件です。

※Uw値：窓全体の熱の逃げやすさを示す数値

給湯省エネ2026事業【最大21万円】

エコキュートやエネファームなど、省エネ性能の高い給湯器への交換を支援する補助金制度です。

リノベーションのタイミングで給湯器を交換すれば、補助金を受け取りながら毎月の光熱費も抑えられます。

対象機器と補助額は、以下のとおりです。

対象機器	基本補助額	性能加算
エコキュート	7万円/台	+3万円/台
ハイブリッド給湯機	10万円/台	+2万円/台
エネファーム	17万円/台	なし

エコキュートとハイブリッド給湯機は、2026年度からインターネット接続機能と昼間の再エネ電気自家消費機能が必須要件となりました。製品選びの際は対象機器リストで確認しましょう。

自治体独自の補助金・助成金【併用可能】

お住まいの市区町村や都道府県が提供する、独自の省エネ・バリアフリー補助金です。

国の制度と併用できる場合があり、見逃すと数万円単位の損失につながります。

各自治体の補助金の調べ方は、以下の3ステップです。

1. 地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイトにアクセスする
2. 省エネルギー化やバリアフリー化などの支援分類にチェックを入れる
3. お住まいの都道府県を選択して検索する

国と自治体の補助金を組み合わせればリノベーション費用を削減できます。ただし、予算上限に達した時点で受付が終了するため、早めの申請が必要です。

複雑な補助金の申請手続きは、実績豊富なプロに任せるのが確実です。TOPPANが運営する「リフォトル」なら、最新の補助金制度に精通した会社に無料で相談できます。

リフォームかリノベーションか？目的に合わせた選び方

リフォームかリノベーションか、自分の目的に合った手段を選ばなければなりません。

ここからは、リフォームとリノベーションの違いについて解説します。

• 部分的に直してコストを抑えるリフォーム
• 全体を作り変えて理想を叶えるリノベーション

部分的に直してコストを抑えるリフォーム

リフォームとは、古くなった設備や内装を新しく交換する工事です。

システムキッチンやユニットバスの交換・壁紙の張り替えなど、既存の間取りや構造を変えずに見た目や使い勝手を新しくします。工期は数日～2週間程度と短く、住みながら工事を進められます。

以下の状況であれば、リフォームがおすすめです。

• 間取りや部屋の広さに不満がない
• 構造や断熱性能に問題がない
• 工事費用を抑えたい

家の基本性能に問題なければ、設備や内装を新しくするだけで快適に暮らせます。

全体を作り変えて理想を叶えるリノベーション

リノベーションとは、建物の骨組みから見直して性能と空間を作り直す工事です。

間取り変更や断熱・耐震性能の向上など、古い家特有の寒さや地震への不安を解消できます。

以下の状況であれば、リノベーションを選びましょう。

• 間取りを自分好みに変えたい
• 広いLDKを作りたい
• 劣化や耐震性の不安を解消したい

見た目だけでなく、性能から住まいを作り直したい方にはリノベーションが向いています。

後悔しないリノベーション・リフォームの優先順位

限られた予算を最大限に活かすには、削ってはいけない場所とお金をかける順番を決めましょう。

優先順位のつけ方は、次のとおりです。

• 最優先で直すべき場所（土台・配管・断熱・屋根）
• 後回しでもいい場所（壁紙・ドア・照明・設備の一部）

最優先で直すべき場所（土台・配管・断熱・屋根）

家の寿命や快適さにつながる見えない部分にこそ、最初にお金をかけましょう。

床下の配管や壁の中の断熱材は、一度床や壁を塞いでしまうと後から直すのに解体費用がかかります。長く住める家づくりには、おしゃれなキッチンより先に土台を整えるのが大切です。

以下が、最優先ですべき工事です。

工事内容	理由
耐震補強	地震で倒壊するリスクを防ぐ
断熱改修	後から施工すると壁の解体が必要になる
給排水管の交換	水漏れ発生後の修理は床の張り替えも伴う
屋根・外壁の防水処理	雨漏りは構造体の腐れにつながる

見えない部分を後回しにすると、数年後に想定外の修繕費が発生するリスクがあります。

後回しでもいい場所（壁紙・ドア・照明・設備の一部）

壁紙や照明は住みながらでも交換できるため、後回しでも問題ありません。

理想を求めすぎてこだわりだすとキリがなく、気づくと予算をオーバーしてしまいます。

後回しでもよい工事は、以下のとおりです。

工事内容	理由
子供部屋の壁紙・収納の扉	住みながらでも後から交換できる
トイレ・浴室乾燥機	標準仕様で日常生活に支障がない
造作家具	市販の家具で代用できる

初めは最低限にとどめ、生活が落ち着いてから必要に応じて更新していきましょう。

後悔しないリノベーション・リフォーム会社の選び方

リノベーションの成功は、どの会社に依頼するかで左右されます。

中古戸建ての構造判断や劣化診断は、専門知識がなければできません。また不動産仲介・設計・施工・ローン手続き等を一貫できる「ワンストップリノベーション会社」を選べば、連携ミスや想定外の追加費用を防げます。

信頼できる会社を見極めるポイントは、以下の5つです。

確認項目	内容
施工実績	中古戸建てのリノベーション事例が公開されているか
ワンストップ対応	物件探しから施工・補助金申請まで一貫して対応できるか
見積書の透明性	工事ごとに金額が明記されているか
補助金の知識	住宅省エネ2026キャンペーンの登録事業者かどうか
保証内容	工事後の保証期間と対応範囲が明示されているか

ただし、ご自身で複数のリノベーション会社を探して比較するのは時間と手間がかかります。

東証プライム上場のTOPPANが運営する「リフォトル」を利用すれば、厳しい審査基準をクリアしたリフォーム会社を最大4社まで無料で紹介します。

中古戸建てリノベーション・リフォームのよくある質問

「リノベーション」と「新築・建て替え」はどちらがおすすめ？

予算を抑えて好立地を狙うならリノベーション、最新の性能を無条件で求めるなら新築です。

新築は最新の耐震基準と省エネ性能を備えていますが、駅近などの好立地では土地代が高くて予算をオーバーします。中古リノベーションなら新築よりも費用を抑えて、同等の性能と立地の良さを両立できます。

住みながらリノベーションできる？

小規模な工事なら可能ですが、大規模工事では仮住まいをおすすめします。

間取り変更や水回りの移動を伴う工事では、粉塵や騒音が発生してキッチンやトイレが使えません。仮住まいに移れば職人が一気に作業を進められるため、工期も短縮できます。

仮住まいの費用は、工期短縮と家族の健康を守るための必要経費と割り切りましょう。

購入後に不具合が見つかったらどうなる？

契約内容によっては「契約不適合責任」により、売主に修繕や損害賠償を求められます。

ただし、売主が個人の場合は保証期間が短いのもあり、問題が発覚しても交渉や裁判に時間と費用がかかります。

事後のトラブルに対応するより、購入前に住宅診断（ホームインスペクション）を実施して不具合を事前に見つけるのが最善です。

まとめ｜中古戸建てリノベーションの後悔は事前準備で回避しよう

中古戸建てリノベーションにおける後悔の多くは、「購入前の確認不足」が原因です。

この記事のポイントをまとめました。

• 契約前に住宅診断を受けて見えない劣化や構造の問題を把握する
• 物件購入費とリノベーション費用は一体型ローンを組んで総予算を事前に確認する
• 耐震性と価格のバランスが良い「築20年前後」の物件を狙う
• 断熱・耐震・配管など見えない部分に最優先で予算を投じる
• 物件探しから施工まで一貫して任せられるワンストップ会社を選ぶ

まずは「リフォトル」で、信頼できるリノベーション会社を探すことから始めましょう。物件探しから施工までサポートしてくれる優良会社を選べば、のびのびと暮らせる理想のマイホームを手に入れられます。